体制図と役割表の整備で業務の見える化を促進

    目次 体制図と役割表の目的 役割表の設計と冗長化 体制図の活用と共有 関連資料     1. 体制図と役割表の目的   業務一覧やWBSを基に、体制全体の体制図や、担当ごとの役割内容を明確にした役割表を整備していきます。 体制図や役割表はチーム間の相互扶助の関係性を築くための基礎情報となり、チーム内の誰が何を担当しているかを把握しやすくする事を目的として作成していきます。       2. 役割表の設計と冗長化   チーム内で誰がどんな役割を担っているか、という全体の体制を明らかにして共有します。チーム内での担当や責任範囲がどのように設計されているかを把握することで、チームメンバーが見通しよく動けるとともに、何かあった際に誰が担当すべきかを見落とすリスクを減らすことができます。そしてこれは、互いが協力しあえる環境づくりにおいて大切です。   また、体制づくりにおいては、業務の冗長化を行うことが有用です。 具体的には、一つ一つの業務に対して「メイン担当とサブ担当」を設け、その業務に対して最低限２人が知っている状態をつくる、ということです。 このことで、何かあった際にもサブ担当がフォローすることができ、また、一人で閉じた世界にならず互いに知恵を出し合うことで、業務をより良くすることにもつながります。 役割表を作成するときは、業務一覧やWBSを基にして、担当や役割を割り振ります。       3. 体制図の活用と共有   体制図は、チーム間の相互扶助の関係性を築くための基礎情報となります。つまりはチーム内の誰が何を担当しているかを把握しやすくすることが目的です。また役割表に「メイン担当」「サブ担当」の表記を設けることにより、休暇取得時に誰がバックアップするのかが予め明確になり、「メイン担当」しかいないことが分かれば、リスク回避のためサブ担当を育成する必要性が明らかとなり、育成期間中の協力が得やすくなります。   最後に、作成した体制図と役割表は必ずチームメンバー全員に共有しましょう。 これによって少なくとも隣のメンバーが何の業務をしているか分からない、ということは無くなります。 互いの仕事の状態を見える化することは協力体制をつくる上で大切なことです。 体制図と役割表は管理者が管理するものではなく、チームメンバー全員で共有するものであると認識しておくと良いでしょう。   またこれらをメンバーに共有する際、体制の意図や役割配置の理由、背景等も併せて伝えることで、 各々の役割の納得感が上がることでチームメンバーそれぞれのモチベーション向上や、 意図や背景を理解していることによってより適切な相互協力に繋がります。 意図、背景の共有、これらを必ずセットで行った上で、 体制図、役割表はメンバーがいつでも確認できるようにしておきましょう。       4. 関連資料   ▶▶【📅ファイル】体制図 はこちら   ▶▶【🎥解説動画】体制図フォーマット はこちら

資産棚卸し方法

    目次 資産の分類 棚卸の進め方と注意点 関連資料       1. 資産の分類   資産の種類は、大きく2種類に分かれます。ドキュメント関連(マニュアル、ツール)と、ファシリティ関連(IDカード、什器類、アプリやシステムの権限等)です。       2. 棚卸の進め方と注意点   ドキュメント関連の棚卸   まず業務一覧をベースとし、既存のマニュアル類の棚卸しを行います。 このタイミングで、整備すべきマニュアル類を精査し、最新化されていないマニュアル類が無いかを、各担当単位で確認し、存在する場合は更新対象とします。 次に、着手する優先度を決め各マニュアルの整備を行います。優先度が緊急でない場合は、次期の整備計画を作り段階的に整備していきます。   優先度を検討する際は、今起きている問題、来期の計画を判断材料として考えるようにしてください。 ドキュメントが不揃いで、最新情報へ更新がされていない場合は、チーム内で共通認識を持てておらず、業務上で問題が起きている可能性があります。 その場合は、優先度を上げて対応を行ってください。     ファシリティ関連の棚卸   ＜一例＞ PC PC付属品 セキュリティカード ロッカー アプリケーション(個人、チーム) システムアカウント　等   棚卸の頻度の失敗事例としては、仕様が特別なシステムアカウントがないかどうか、注意するとよいです。 実際の失敗事例としては、あるシステムが3か月間アクセスしていないと、権限が切れてしまうという仕様であるにも関わらず、チームでは3か月に1回の頻度でしか棚卸を行っていませんでした。 そのため、半分以上の方がそのシステムの権限失効してしまい、再発行に不要な工数をかけてしまった、という事例があります。 棚卸を行う頻度は、そのようなシステムの仕様も考慮に入れて設定してください。   またよく無くしがちなのは、ロッカーのスペアキーや、PCのアダプターなどの付属品です。 これら利用頻度が低いものは、紛失しないように、保管場所を予め定めておくなど、工夫をしてください。       3. 関連資料   ▶▶【📝記事】業務プロセスを可視化する はこちら   ▶▶【📝記事】属人化を防ぐ業務可視化の実践方法 はこちら   ▶▶【📝記事】生産性向上に紐づく問題解決とは はこちら

事例で終わらせない！“使われるナレッジ”の設計と運用法

  チームが継続的に成長していくためには、過去の経験から得た学びを蓄積し、 そのナレッジを再現・応用できる形で活用することが欠かせません。   この記事では、ナレッジの定義と整理方法、蓄積しやすい仕組みづくり、 そして活用するためのナレッジ設計ポイントについて解説します。   目次 ナレッジとは何か？ ナレッジ蓄積の意義 活用されるナレッジを設計する ナレッジ蓄積の手順 ナレッジを蓄積しやすい仕組みづくり まとめ関連資料     1. ナレッジとは何か？   まずは「事例」「ナレッジ」「ノウハウ」の違いを紹介します。   用語 意味 例 事例 具体的な経験 顧客に刺さった提案資料 ナレッジ 経験から汎用化された知識、学び 提案資料の構成を整理し、汎用フォーマットを作成 ノウハウ ナレッジを実践するためのコツ 必要なインプットや整理の手順、活用の工夫   ナレッジは、「事例を抽象化し、他の場面でも活用できる形」を指しますが、 よくある失敗は、共有だけで満足してしまい、そこから得た学びを実際に活用するまでに至らないことです。       2. ナレッジ蓄積の意義   ナレッジの蓄積は、未来に向けた活動です。   同じ失敗を繰り返さない 成功事例を再現する 「過去の経験が活かされている」実感をやりがいにつなげる   ナレッジをまとめるコツ   端的に書く 目的と背景（なぜこのナレッジが必要か）、結論、手順、ポイントを明確に ※背景が伝わっていないと活用されない可能性があります。 　細かいニュアンスが大切な事柄は、必要に応じて口頭で共有しましょう。 抽象と具体を両方書く 概要（抽象）＋サンプル文や画面キャプチャ（具体例）   再現性・検索性を意識 他の人が実行できる粒度、タグ分類する         3. 活用されるナレッジを設計する   ナレッジは、「誰が・どんな場面で・どんな目的で使うか」によって、 必要とされる情報が大きく異なります。   ナレッジを設計する際には、対象となるメンバーの活用シーンを具体的に想像し、 どんな情報が役立つかを事前に整理しておくことが大切です。     メンバー別のニーズ例   このように、メンバーの立場や役割によって「知りたいこと」や「困ること」は変化します。 「ベテランにとっては当たり前のこと」が「新任メンバーにとっては貴重な情報」であるように、 求めるナレッジは受け手によって変わります。   だからこそ、チーム内で「どんな情報が欲しいか」「どんな場面で困っているか」を意見交換しながら、 ナレッジを蓄積・更新していくことが、実際に活用されるナレッジづくりにつながります。         4. ナレッジ蓄積の手順   ナレッジを効果的に活用するためには、日々の経験を記録し、振り返り、共有する一連のプロセスを確立することが大切です。 以下の手順を参考に、チーム全体で実践できる形を整えましょう。   Step   日々の経験や気付きを記録するメモで、業務中の「うまくいった」「失敗した」「ひやりハッととした」などを記録する習慣をつけましょう。 チームで共有し、確認する個人の気づきをチームの学びに昇華させることで、ナレッジの価値が高まります。 関連ドキュメントに反映する業務フロー図や手順書、ステークホルダー一覧などに反映し、再利用可能な形に整えます。             5. ナレッジを蓄積しやすい仕組みづくり   ナレッジ共有は、日々の業務の中ではどうしても後回しになりがちです。 「忙しいから後でまとめよう」「時間ができたら共有しよう」といった意識では、 せっかくの気付きや学びが埋もれてしまいます。   だからこそ、ナレッジを“業務の一部”として仕組み化することが重要です。 振り返りや共有のタイミングをあらかじめ業務フローに組み込むことで、 自然とナレッジが蓄積され、チーム全体の学習サイクルが回り始めます。   仕組み化するための4つの工夫     工夫の例   週次ミーティングに「成功/失敗事例の共有」のアジェンダを入れる 業務後にYWT（やったこと・わかったこと・次やること）を残す ナレッジ担当を設ける 個人目標に「ナレッジ還元」を含める →メンバーの意識も高まり、チーム全体での知見の共有が活性化されます。     仕組み化の難易度に応じて段階的に取り入れることで、無理なくナレッジ文化を育てていくことができます。           まとめ   ナレッジは、蓄積・活用・共有のサイクルを回すことで、チームの成長と生産性向上に直結します。 まずはメモを残すことから始め、共有・反映・フィードバックを通じて、活用されるナレッジへと育てていきましょう。     関連資料   ▶▶【📅資料】ナレッジ管理表.xlsx はこちら   ▶▶【📝記事】ナレッジ整理をする方法 はこちら  

成長を促すアサインの仕方とフォローの仕組み

  人材育成において、70%は「経験」からの学びが成長に影響すると言われています。 特に、メンバーがこれまで経験したことのない領域や、少し高いハードルに挑戦する 「チャレンジングなアサイン」は、成長を加速させる大きな機会です。   この機会を通じて、メンバーは新たなスキルや視点、自己効力感を獲得し、 その結果、チーム全体の価値向上にもつながります。   この記事では、チャレンジングなアサインの定義とその具体例を紹介した上で、 それを成功させるための「配属」と「フォロー」のポイント、さらにそれを支えるチーム体制設計について解説します。   目次 チャレンジングなアサインとは？ アサインを行う際の配属のポイント アサインを行う際、管理者のフォローポイント チーム体制の作り方 まとめ 関連資料     1. チャレンジングなアサインとは？   チャレンジングなアサインとは、メンバーがこれまで経験したことのない領域や、 少し高いハードルに挑戦する機会を与えることです。 これにより、メンバーは新たなスキルや知識を獲得し、成長することができます。   　例 初めての顧客対応やプレゼンテーション 新規プロジェクトの立ち上げやリーダー役 他部署との連携業務や外部との交渉 業務改善や仕組みづくりなど、抽象度の高い課題への取り組み   アサインの効果   チャレンジングな経験は、個人の成長を促すだけでなく、以下のような効果をもたらします。 自己効力感の向上：挑戦を達成することで、自信を得ることができる。 チーム全体のパフォーマンス向上：個々の成長がチームの価値を底上げする。 新しい視点や能力の獲得：未経験領域への挑戦が、新しい視点を生み出す。   注意点 チャレンジングと無理の違い 「チャレンジング」であることが「無理をさせること」とイコールではありません。 適切な配属やフォローがなければ、メンバーが過剰なストレスを抱えたり、挫折してしまうリスクがあります。 チャレンジングなアサインを成功させるためには、「成長機会」と「心理的安全性」の両方を意識することが重要です。     2. アサインを行う際の配属のポイント   チャレンジングなアサインを成功させるためには、適切な配属が重要です。 メンバーの成長と業務成果を両立させるために、以下の要点を押さえることが必要です。   ①ゴール着地のイメージを持つ 配属元が「完了状態」を明確に描けていない場合、アサインは失敗しやすくなります。 着地イメージがないままの配属は“無茶振り”となり、適切な人選やフォローが困難になります。   ②志向性とのマッチング メンバーの志向性とアサイン内容が一致しているかを確認しましょう。 完全一致でなくても、チャレンジによって得られる成長やスキルを具体的に伝えることで、 納得感を高めることができます。 志向性と異なる場合は、正直に理由を説明し、合意形成を図ることが大切です。     3. アサインを行う際、管理者のフォローポイント   未経験の業務やチャレンジングなアサインでは、メンバーが安心して取り組めるようなフォロー体制が欠かせません。 心理的安全性を保ちながら成果を最大化するために、以下のポイントを意識しましょう。   ①丸投げしない 未経験領域では仮説の精度が粗く、軌道修正が頻発します。 心理的安全性を保つために、定期的な相談時間（例：15分/日、1時間/週）を事前に設定しましょう。   ②細かいチェックをしすぎない 細部まで過干渉してしまうと「任せられたはずでは？」という不信感につながります。 管理者はP/L（損益計算書）や稼働管理表、タスク一覧などを活用し、状況を可視化することで、報告・相談の効率を高め、メンバーに任せられるようにしましょう。   ③相談の基準を明確にする チャレンジングな業務では、相談のタイミングが分かりづらくなります。 「30分考えても糸口が見えない場合は相談する」など、時間を基準にしたトリガーを設定することで、 メンバーに心理的負担を与えずにスピード感を保ちながら前進できます。     4. チーム体制の作り方   チャレンジングなアサインを行う場合、業務量の偏りや負担が大きくなると、チーム全体のパフォーマンスが低下しかねません。 これを防ぐために、以下のポイントを意識した体制設計を行いましょう。   ①常に余力を持つ 業務量に対してギリギリの人員配置は、残業の常態化や改善余力の欠如を招きます。 業務改善・自己研鑽・緊急対応のバッファを含めた余力設計が重要です。   ②マネジメント工数を確保する 管理者がプレイングに偏ると、メンバーの育成や状況把握が疎かになります。 一時的な対応であっても、根本的な体制見直しの計画をステークホルダーと共有しておきましょう。   ③チーム内の協力体制をつくる 効果的な協力体制を築くためには、メンバー同士が状況を共有しやすい環境を整えることが大切です。 共有された情報を活用し、チーム全体で支援し合える仕組みを作ることで、相乗効果を最大化することが可能です。   Point メンバーのミッション・進捗・工数負荷・困りごとを共有する 状況が分かれば、自然とフォローし合える関係が生まれる チームは単なる労働力の総和ではなく、相乗効果を生む場である       5. まとめ   チャレンジングなアサインは、メンバーの成長とチームの価値向上に直結します。 その成功には、配属の設計、フォローの仕組み、そして無理なく支える体制づくりが不可欠です。 チーム全体で支え合いながら、挑戦を成長につなげる環境を整えていきましょう。     6. 関連資料   ▶▶【📅資料】メンバー稼働管理表.xlsx はこちら   ▶▶【📝記事】人事要件の設定、見直し はこちら

人材要件の設定見直し

    目次 人材要件の目的 人材要件の設定方法 人材要件の見直し 関連資料       1. 人材要件の目的   人材要件はチームに配属されるメンバーに最低限必要なスキルや適性を定めたものです。 人材要件を定める理由は、チームメンバーや人事部門等の人員配置に関わる部署とでチームに求められるメンバー像を共有し、適切な人材配置を実現するためです。         2. 人材要件の設定方法   人材要件は、業務の特性を考慮し、チームの一定要件に加えて各役割の必要条件を追加してください。 受入基準では主に次の3点「適性」「専門スキル」「ビジネススキル」を明示しましょう。 また受入基準に加えて配属されるメンバーが業務を通じて 「どのような経験を得られるか」「どのようなキャリアに繋がるか」を明示すると良いです。     適性   業務特性と候補者の特性がマッチするかを判断する必要があります。 スピード、正確性、共感性など、どのようなことが求められるのか、チームの環境や業務特性によって、候補者に求められる適性は異なります。 特に変化対応が多い業務を進めていくには、柔軟性は重要な適正ポイントになります。     専門スキル   業務を遂行する上で必要な業務経験、専門スキルを第三者が見ても分かるように表記します。   業務経験(業務内容や経験年数) 専門スキル(保持資格や過去の成果)     ビジネススキル   ビジネススキルとは、一般的にビジネスパーソン/社会人として求められる素養のことを指します。 以下に具体例を示します。   コミュニケーションスキル リーダーシップ 仕事に対する姿勢 社会人としてのモラル 社会人としての一般常識       3. 人材要件の見直し   人材要件を見直す際は、一定期間の稼働の実績と成果実績から、見直していきます。 例えば、日々・毎週の業務の中で冗長化を目的とした役割変更を行うことが多くあります。   この結果、 当初は「スピード」が速い方が良いと想定されていた役割も、実際は「正確性」の高い方が、効率的に仕事が進んだ 当初は「システムの知識」が必要と想定していたが、実際には知識が要求されるシーンは稀であった などといった気づきを得ることが多くあります。   このような実績から、改めて要件を見直すとよいです。       4. 関連資料   ▶▶【📝記事】成長を促すアサインの仕方とフォローの仕組み はこちら

テレワーク下でのコミュニケーション強化

    目次 テレワーク下のコミュニケーション課題 雑談の重要性と工夫 関連資料     1. テレワーク下のコミュニケーション課題   テレワーク下では、リアルでのコミュニケーションと比較すると、頻度は下がります。 チーム内での周囲とのメンバーとの関係性がある場合は、業務上での相談がまだ出来ますが、そういった関係性が出来ていないと、相談がしにくくなります。       2. 雑談の重要性と工夫   関係性を築いていくには、雑談は重要ですが、テレワーク下では、雑談は意図的にすることが大切です。 いくつか事例を紹介しますので、自分のチームに合うものを取り入れ、チーム内の関係性を高めていきましょう。     雑談のタイミングとルールづくり   日中の業務時間帯に突然雑談をし始めても、相手側は仕事に集中していて邪魔されることを嫌がる場合があります。 更にテレワークでは相手が何をしているのか、状況も見えづらいです。   気軽に雑談が出来るようには、定期的な時間枠を設けて自然とそういった会話を行えるようにしておくことが大切です。 集まりやすい時間帯は、業務スタート時、ランチ時、夕方など、業務が始まる前や後などが候補となります。 特に、業務スタート前は、相手のコンディションなどを察知出来る機会にもなり、業務調整等を行う1つの判断材料にもなりますので、お勧めです。 枠を設けられない場合は、例えばチームMTGの冒頭5分は、必ず雑談するルールを決めて運用するのもよいです。     常時接続による雑談環境の整備   他のやり方としては、チームで意見交換をした上で仕組み化すべきですが、気軽にすぐにコミュニケーションを取れるように、zoomやteamsなど、オンライン通話を常時接続にするというやり方もあります。 常時接続は、雑談だけでなく、業務中のコミュニケーションを円滑にします。すぐに声を掛けられる環境があると、相談する側のハードルが下がり、問題解決もスムーズに進みます。     オンライン以外のコミュニケーション機会   最後に、オンライン上での仕組み以外でのやり方ですが、リアルタイムで定期的にコミュニケーションが取れる機会を設けることも検討してみ下さい。 実際に顔を見ながらコミュニケーションを取る場合は、情報量が全く違うことに改めて気づかされます。テレワークが中心になっている場合は、週や月に1度など、状況に合わせて検討してみてください。       3. 関連資料   ▶▶【📝記事】コミュニケーションの仕組み化 はこちら   ▶▶【🎥動画】相談しにくいチームの状況を変えたい はこちら

コミュニケーションの仕組み化

  目次 コミュニケーションの仕組み化 関係性を深めるために必要なこと 関連資料   1. コミュニケーションの仕組み化   コミュニケーションを仕組み化するために、”コミュニケーションプラン”を作成していきましょう。   コミュニケーションプランとは、仕事をスムーズに進めるために、対話の機会をあらかじめ計画し確保しておくことですので、 対話の内容により頻度や手法が変わってきます。 コミュニケーションプランを作成するために、「目的(内容)」「頻度」「手法」の3 つの事柄に分けて考えましょう。   コミュニケーションプラン作成のために考えるべきこと   目的(内容)  何を会話したいか？　      「意見交換、相談、連絡、報告、承認」  頻度 　　  どれくらい会話したいか？ 「定期、不定期」 手法          どのように行いたいか？   「メール、チャット、対面、会議体」   コミュニケーションプラン作成時に注意すべきこと   チームの組成時やプロジェクトの発足時には、関係者間で勘違いや認識ズレが発生しやすい時期ですので決定的なすれ違いによるリスクを低減するためにも、日次でのミーティングを設定しましょう。 決裁者など活動のカギを握る主要な関係者が参加される会議については、あらかじめ数ヵ月先まで定期的な接点を確保しましょう。 これは何かが起こってから、急に予定を確保しようとすると調整が難しいことが多いので、 情報交換や意思決定の遅れによるリスクを低減するためです。 （何か問題や会話したいことが発生した場合に、急にスケジュールを空けていただくよう調整するよりあらかじめ予定を確保し不要な場合にキャンセルする方が、相手への負担が少なく親切です。） 予定をキャンセルする際には、 「今週の会議で課題は解決したため来週までに追加のアジェンダがなければ次週定例はキャンセルします」など 理由をお伝えし、適宜関係者に連携を行いましょう     2. 関係性を深めるために効果的なこと   人との関係性はコミュニケーションの量に比例すると言われています。 チームの組成時やプロジェクト発足時などでは、関係性を深めるために頻度を高く対話することを意識しましょう。   また話し下手の方であっても、会う回数や相手の視界に入るだけ関係性を深める効果があります。   Tips ザイアンスの法則   人が人に好感を持ち始める時は、話す内容や時間の長さは関係なく 実際に会う回数が多い人物であればあるほど好感を持ちやすい     加えて、日常的な接点だけではなく、より深い関係性を構築するためには普段とは別の交流の場を設けるとより効果的です。    交流会の例   仕事が一段落したタイミングでの「慰労会(打ち上げ)」 関係者の入れ替わりが発生したタイミングでの「歓送迎会」 新たなお付き合いを始める際の「交流会」　   昨今は、対面での宴会を控える風潮もありますので、その場合はランチ会や業務時間内での振り返り会などを企画してみましょう。       3. 関連資料   ▶▶【🎥動画】コミュニケーションプランフォーマット はこちら   【📝記事】会議の生産性を高めるには　はこちら

体制に必要な人数算出方法

    目次 必要工数の算出方法 稼働率の重要性 理想的な稼働率と組織の成長 関連資料     1. 必要工数の算出方法   業務一覧やWBSを基に必要工数を把握していきます。 基本的な算出方法例は以下となります。   定期的に繰り返される業務の人員数の算出例 ※累積したデータに基づき繁閑を加味して算出する。 実工数・・400h/月(定常業務：300h/月　+　非定常業務：100/h)   →1名あたり労働時間を160h/月とした場合　2.5人月の工数が必要 →必要人員数は3名と算出する   また、改善を行っていくためには改善のための時間を予め確保しておく必要があります。       2. 稼働率の重要性   そこで重要となる考え方が稼働率です。   稼働率の計算例 定常業務(サービスの提供のために常に発生する業務)+非定常業務(サービスの提供のために必要だが不定期で発生する業務)を月の総労働時間で割ったもの ※1(定常業務+非定常業務)÷月の総労働時間   例えば1人の月の総労働時間(※1)を160時間とし、 その人が行う定常業務が100時間、非定常業務が36時間だった場合は稼働率は85%という風に計算します。 残りの15%、24時間が改善や自己研鑽に使える時間、ということになります。   この稼働率が、改善し続ける組織体制を創るうえで最も重要です。       3. 理想的な稼働率と組織の成長   ではどの程度が理想か？それは、先の例にも挙げた85%です。   まず、稼働率とはチームがどの程度余裕があるのか？ということを図る指標ですから、 当然100に近づいていけばいくほどに余裕がない、忙しい状態となります。 それだと当然チームは疲弊していきます。   これまでチームのコンディションが悪化してきたチームの多くは稼働率が98%を超えていました。 こうなってくるともはや改善をする等という余裕はなくなり、衰退していく一方になります。 常に15％程度の余力を持っておくことが、業務を改善し組織が成長する上で重要です。   では余裕がたくさんあればいいのか？というと決してそんなことはありません。 稼働率が70%を切っているようなチームは「人」が成長しません。 そのチームでは良くても、他に行くと通用しないことが多いのです。   何故か？簡単に言えば稼働率が70%を切るような状態はヒマだと言えます。 そのため、頑張って改善する必要すらないのです。 こうなると組織も人も成長しなくなります。   ですので、15%の余力を持ち改善を進める、 改善が進み更に余力が生まれたところで新たなチャレンジをしていく、 このサイクルを常に継続することがサービスの付加価値を上げる上でも、組織と人の成長の上でも重要です。       4. 関連資料   ▶▶【📅資料】メンバー稼働管理表.xlsx はこちら

計画の見直しをするには？

  目次 振り返り用のデータを揃える 予実差を確認し要因分析を行う 振り返りを次期計画に反映させる 関連資料   計画は、期初に立てたものから予定通り行かなかったり、時間がなく立てたきり見直しを忘れてしまうことがあるかもしれません。 ここでは、期末など定期的なタイミングで行う計画の見直しについて考えていきます。 まずは今期の振り返りをし、それぞれの要因と対策を検討し、来期計画に反映させていきましょう。     1. 振り返り用のデータを揃える   振り返りをするために参照するべきデータは様々ありますので、以下を参考に必要なデータを揃えてください。 自チームに関すること 　　　チーム目標の進捗、結果 　　　メンバーの個人目標の進捗、結果   自組織に関連すること 　　　自社の今期目標の進捗、結果 　　　自社の来期方針   顧客に関連すること 　　　CSアンケート(顧客満足度調査等) 　　　顧客組織の来期方針・キックオフ資料   ※CSアンケートについて 　CSアンケートは、内容だけを確認するのではなく、 　可能であれば、顧客に対してフィードバック・ヒアリングの機会を持つことが望ましいです。 　せっかく行った施策も、相手のニーズを満たしていなかったり、 　伝わっていないと意味が薄れてしまいますので、この機会にすり合わせしておくと良いでしょう。 　施策が顧客のニーズに合っているか、効果が伝わっているかを確認することで、施策の精度を高めることができます。       2. 予実差を確認し要因分析を行う   振り返りを行う際は、予実差（計画（予） と 実際の結果（実） の間に生じた差）を確認します。 単純に結果を評価するだけでは、なぜその結果になったかの要因が分からないため、 過程も振り返った上で「なぜその結果・予実差になったのか」を深掘りし、原因分析を行い次期活動計画へ反映します。   過程については時間が経つにつれて思い出しづらくなってきますので、 3か月に1回の振り返りを行って、その学びを可視化しましょう。     ＜以下、イラストの予実差から見る要因分析の例＞   過程と結果 　4月　プロジェクトを進める中で、人員が足りないと判断し2名増員 　6月　育成計画でトラブル発生 　7月　1か月延期を決定   要因　　　 計画当初は、作業工数を見積り通りに進められることを想定していたが、実際は想定以上に●●の作業に複雑さが増したため増員。 増員時に育成を実施したが、新メンバーに合わせた習熟期間の考慮が漏れており遅延。       分析におけるポイントは全体を俯瞰して考えることです。 例えば成果が出なかった時に「やり方が悪かった」「能力が足りない」と短絡的に捉えるだけでなく、 「そもそも成果の基準が適正でない」「目的と手段が合致していないため、モチベーションに影響を与えている」など、様々な要因を見つけるために、俯瞰的な視点で見直すことが重要です。     Tips フィッシュボーン図を活用する   要因分析の手法としてフィッシュボーン図を活用してみましょう。 これは、問題解決や、成功要因の分析時に結果がどのようにしてもたらされたかを図式化して、 成功要因や、問題点をあぶり出すのに用いられます。 また、チーム間で要因の共通認識を持ちやすくするためにも有効です。       3. 振り返りを次期計画に反映する   振り返り・分析の結果をもとに、来期計画へ具体的に反映します。 新しい計画に合わせアクションプラン調整することで、よりチームの目標達成に近づきます。   改めて設定した計画については、チーム内に共有し、顧客とのすり合わせをしておくと チームのパフォーマンス向上が期待できます。     4.　関連資料   ▶▶【🎥解説動画】計画フォーマット はこちら   ▶▶【📅フォーマット】マスタースケジュール.pptx はこちら   ▶▶【📝記事】目標・施策の進捗確認をしよう はこちら

有意義な1on1のコツ

  目次  1on1の効果とポイント  1on1で気を付けるべき事例とその対策  関連資料   1. 1on1の効果とポイント   1on1とは、上司と部下が定期的に1対1で行う対話の場のことです。 毎週または隔週に1度、30分程度が目安となります。   1on1で期待できる効果   コミュニケーション活性化・信頼関係の構築 部下の成長支援・促進 問題の早期発見・解決 業務の課題やモチベーション低下などの兆候を早期把握 エンゲージメントの向上   1on1を実施する際のPoint   定期的な時間を確保すること 継続すること(常にあることが、部下への安心感や信頼感を与える)  スタンスは部下のため（上司が指導や評価を行う場ではなく、部下の意見を傾聴し支援する場とする）   1on1は、上司が指導や評価を行う場ではなく、部下の意見を傾聴し支援する場にしましょう。 通常のミーティングや会議とは異なり、相手となる部下１人のためだけに確保された時間です。   そのため、部下側は多忙なことの多い上司へ普段相談したくても相談できなかったことや、 個人的に抱えている悩みを打ち明ける、自分が目指していることを聞いてもらう、知ってもらうなど様々なテーマで対話しましょう。       2. 1on1で気を付けるべき事例とその対策   1on1のミーティングでの好ましくない事例とその対策についてです。1on1は職場コミュニケーションのための意義ある手段である一方、本来の機能や役割を見失い、形だけ実施していることが散見されます。       ここでは、1on1の好ましくない事例と対策案を紹介します。   パターンその①：会話が少ない1on1   何を話したらいいのかお互い分からず、ただ時が流れるのを待つのみ。 しびれを切らした管理者が「なんか話すことない？」と無理やり話題を探る。   このようなことが何回か続いたときは、事前にテーマを決めて伝えて準備をしておきましょう。 テーマとなる書籍やインターネットの記事などを事前に共有するのもよいでしょう。   パターンその②：管理者リサイタルな1on1   管理者がメンバーに一方的に説教をし持論を述べる、いわばリサイタル状態の1on1。 これが常態化すると、メンバーには心理的安全性が生まれにくく、自己開示しにくくなってしまいます。 このように一方的な話に終始しているときは、相手の意見を引き出すための傾聴スキルや、 物事を前に進めるためのファシリテーションスキルが足りていません。   人によっては問いかけをされてから、意見がまとまるまでに時間がかかる人もいます。 1on1ミーティングの時間内だけで相手の意見を無理に引き出そうとせず、初回の1on1ではテーマの設定や問いかけのみを行い、 相手の意見や答えを求めるのは翌週にするなど、無理にその場で結論や成果を出そうとしない姿勢も必要です。   パターンその③：愚痴大会   ただ不平・不満を述べただけで終わってしまう、雑談や世間話だけで盛り上がる1on1。 たまには雑談だけの1on1も有意義ではあるものの、毎回雑談で終わってしまうのはあまり好ましくありません。 このようなことが何回か続く場合は、視点が固定化されて話を建設的に広げられていません。   一対一が基本であるものの、時にコミュニケーションを活性化するために、ファシリテーター役に加わってもらい、新たな視点を投げ込んでもらい、進行を支援してもらうのも前向きな解決策です。     3. 関連資料 ▶▶【📅フォーマット】面談スケジュール.xlsx はこちら   ▶▶【📅資料】メンバーコミュニケーション(1on1)の質の向上.pptx はこちら