チーム内の情報共有を円滑にするコツ

  〈目次〉 情報の共有方法とタイミング上位層からの情報共有チーム内の情報共有部下からの情報共有 連携した情報の蓄積 関連資料       1. 情報の共有方法とタイミング   チーム内の情報共有を円滑にするコツは、情報の性質にあわせて連携ルールを決めることです。ルールを決める際には、経験豊富なベテランメンバーの意見や、要職につかれている方の意見が強く反映されがちですが、 より納得感と実効性を高めるためには、チーム内でフラットに意見交換を行いルールを決めましょう。ここでは、情報の性質にあわせた、共有方法・共有タイミングを検討する際の参考情報をご紹介します。   共有するべき情報の性質   上位層からの情報共有 チーム内の情報共有 部下からの情報共有 それぞれの、共有の仕方や共有タイミングを確認していきます。     上位者からの情報共有 　 　情報の性質   　会社や組織・方針・決定事項など 　今後仕事を進めていく上での判断基準となり、何度も遡って見る機会が多い情報です。   　共有の仕方   　メールやチャットでの共有だけでは理解しにくいことも多いため、 　対面やZoomなど口頭説明の機会を設定すると良いです。   　共有タイミング   　予め、「何の情報がいつ頃までに欲しいか」チームで会話し　上位者へお願いしておきましょう。　例：「年度計画を立てるために、4月初旬のキックオフで方針の説明をしていただけますか？」     チーム内の情報共有   　情報の性質   　チーム運営に関わったり、業務に直接関連する情報。 　特性上、早く円滑に伝えるべきことが多いです。   　例：エスカレーション内容 など   　共有の仕方   　すぐに連絡が取れるチャットツールなどを用いて、情報連携を行える工夫が必要です。   　共有タイミング   　朝夕のショートMTGを設定し、そこで情報連携を取るようなケースもあります。       部下からの情報共有   　情報の性質   　普段メンバー自身が感じているモヤモヤなど。 　ポジティブな内容、ネガティブな内容とありますが、多くは不安なこと、不満に感じてること、 　迷っていることなど、言いにくいことが当たります。   　確認の仕方・ 　確認タイミング   　1on1等で時間を確保し、まずは「何でも言ってよい雰囲気」を作り出し 　聴く態勢を整えてください。     　　           2. 連携した情報の蓄積   連携した情報を蓄積し組織全体で知識を共有することで、業務の効率化やミス防止に繋がります。 データを少しずつ蓄積・活用し、将来の業務や改善にも役立てていきましょう。   最近では、データを蓄積するためにツールを使うことも多くなっており、 slackやTeamsといったチャットツールでは、細かな単位で情報共有の場を作れる機能もあります。     　     万が一、職場環境の制限などでツールが使用できない場合は、以下のイメージで管理表を作成し管理します。 ※Excelで作る管理シートのフォーマットは本記事内の「3.関連資料」よりダウンロードができます。         　Point　　蓄積したデータの見直し   蓄積されたデータは、整理整頓する必要があります。   特に、使われていなかったり利用頻度の低いデータについては、 利用者側から見ると「どこに何が書いてあるのかが分からない」ため、 「すべての情報を一通り確認しないと最新のデータをキャッチアップ出来ない」というような 不要な工数が発生したり、 有用な情報を確認する際のノイズとなってしまったりします。   せっかく蓄積したデータをより有益に活用するためにも、期の終わりなど定期的なタイミングできちんと整理を行いましょう。   特に、チャットツールはログが残せるため、ナレッジ管理用のための工数がかからず効率的ですが、 過去からの情報が残り続けていると煩雑化するため意識的に整理を行うようにしましょう。           3. 関連資料     ▶▶【📝資料】情報共有シート.xlsx はこちら   ▶▶【📝記事】コミュニケーションの仕組み化 はこちら

QCDSの見直し

期の終わりのタイミングでは、目標とセットに、QCDSの見直しが必要かどうかを検討します。 振り返りをしてみると、QCDSのトレードオフはうまくいっていたとしても、 予定よりも多くのコストを投入して解決していることも多くあります。 期の変わり目については、関係者内では予算を組み直すため、QCDSそのものを新たに設定できることが多くあります。 このタイミングで振り返りを行い、QCDSそのものの見直しをするかどうか検討し、関係者と見直しを行いましょう。

QCDSのそれぞれの関係性

QCDSは互いに影響し合う関係にあるため、調整を行う際は、関係性を考慮しながらトレードオフをし調整を行っていきます。 影響範囲と、その調整方法をいくつかの例を用いてお伝えします。 例 　とある企業の情報システム部門で、社内で使用する業務システムの開発と運用を行っています。 　いくつかの部門向けに新たな業務システムの開発を行っていたところ、以下ケース①②のような状況があり、調整を行いました。 　ケース① 　　要望：経営層から業務システムの利用範囲を従来のいくつかの部門から、社内の全ての部門に変更して欲しいという要請がありました。 　　理由：社内の全部門で利用することで、部門間の連携がスムーズになり大きく生産性が上がるためです。 　　対応：全部門で使うためには再度機能の見直し等が必要となるため、まずは全部門共通の最低限の機能のみで利用を開始し 　　　　　後々機能をアップデートしていくことを提案し、その内容で進めることになりました。 　　このケースは対象の部門、つまり範囲(S)に関する要請に対して調整を行った例です。 　　どうにか要請に応えるために、予定の機能=品質(Q)を調整し、要請に応えることが出来ました。 　　コスト(C)の追加、納期(D)の延長で対応することもできますが、ここではコストと納期を守ることを優先しています。 　ケース② 　　要望：開発を進めていた業務システムについて、当初予定の機能だけでなく、追加の機能も入れて欲しいという要望がありました。 　　対応：この要望に応えるためには、開発人員の追加と利用開始日の後ろ倒しが必要ということを説明した結果、 　　　　　当初予定どおりの機能で進めることになりました。 　　このケースは品質(Q)に関する要請に対して、コスト(C)の増加と納期(D)の延長で実現することが出来る状態でしたが、 　　コストと納期の優先度が高く、当初の予定のとおりに進めることになったという例です。 　　今回は分かりやすく追加の要請というケースという例ですが、それ以外の理由でもQCDSのいずれかに変更が発生する場合は、必ず他の項目にも影響が出ます。 　どの項目を調整すれば変更に対応できるのか、QCDSのどの項目の優先度が高いのかを考えながら、トレードフしていくことが調整の重要なポイントです。

要因分析方法

立てた目標や施策は、進捗状況が予定通りであるか実績の状況を把握すると良いです。 上手く進んでいる場合は、成功要因について分析し、より計画を前倒しで進める方法を考え、 進みが悪い場合は、原因を見つけて施策を見直します。この様な状況を把握は、1～2週間に1回など適切な頻度で確認する事が大切です。 根本的な要因分析がうまくいかない場合は、以下も留意すると良いでしょう。 ①対象になる問題は特定され、何が問題なのかを具体的にしているか？ ②個人的な感情や思い込みで分析していないか？ ③複数人で分析する等、客観的な視点や多面的な考え方を取り入れているか ④個人理由ではなく、作業環境や運用方法など組織的な問題に目を向けられているか 特定した成功要因は、再現性を持たせるためにチーム全体で共有し、チームのパフォーマンスを更に高めるために活用します。 また特定した問題点は、解消させるためにチーム内でアクションプランを検討し改善する際に活用します。 また、場合によってはアクションの変更だけでなく、目標そのものの見直しや、それに付帯する各要件(品質、コスト、期日、スコープ)の調整が必要な場合もあります。