テレワーク下でのコミュニケーション強化

  テレワーク下では、リアルでのコミュニケーションと比較すると、頻度は下がります。 チーム内での周囲とのメンバーとの関係性がある場合は、業務上での相談がまだ出来ますが、そういった関係性が出来ていないと、相談がしにくくなります。 関係性を築いていくには、雑談は重要ですが、テレワーク下では、雑談は意図的にすることが大切です。 いくつか事例を紹介しますので、自分のチームに合うものを取り入れ、チーム内の関係性を高めていきましょう。   日中の業務時間帯に突然雑談をし始めても、相手側は仕事に集中していて邪魔されることを嫌がる場合があります。 更にテレワークでは相手が何をしているのか、状況も見えづらいです。   気軽に雑談が出来るようには、定期的な時間枠を設けて自然とそういった会話を行えるようにしておくことが大切です。 集まりやすい時間帯は、業務スタート時、ランチ時、夕方など、業務が始まる前や後などが候補となります。 特に、業務スタート前は、相手のコンディションなどを察知出来る機会にもなり、業務調整等を行う1つの判断材料にもなりますので、お勧めです。 枠を設けられない場合は、例えばチームMTGの冒頭5分は、必ず雑談するルールを決めて運用するのもよいです。   他のやり方としては、チームで意見交換をした上で仕組み化すべきですが、気軽にすぐにコミュニケーションを取れるように、zoomやteamsなど、オンライン通話を常時接続にするというやり方もあります。 常時接続は、雑談だけでなく、業務中のコミュニケーションを円滑にします。すぐに声を掛けられる環境があると、相談する側のハードルが下がり、問題解決もスムーズに進みます。   最後に、オンライン上での仕組み以外でのやり方ですが、リアルタイムで定期的にコミュニケーションが取れる機会を設けることも検討してみ下さい。 実際に顔を見ながらコミュニケーションを取る場合は、情報量が全く違うことに改めて気づかされます。テレワークが中心になっている場合は、週や月に1度など、状況に合わせて検討してみてください。

計画修正時の調整方法

  業務一覧(WBS)を作成し、想定していなかった作業が必要である事や、想定している予算感やスケジュール感では対応できない事などを気づける状態を保つことが良いでしょう。 その中から許容範囲と許容できないレベルの確認を随時行ってください。   具体的に認識を合わせること 　・Q：想定品質と測定方法 　・C：予算と想定費用 　・D：期限やスケジュールの想定 　・S：想定作業量   なお、期待値の調整は重要ですが、ついついリスクの説明ばかりをしがちです。 そうなった場合、意図せず顧客や関係者の信頼を損ねることがあります。そらないように以下の点に注意すると良いでしょう。   全力で元の計画通りゴールや成果に近づけたいということを伝えながらもリスクを伝え、相手もリスクを認識してからトレードオフ案を出す。 いきなり100％のトレードオフ案ではなく、10％、20％、30％と小刻みにしたものを伝え、まずは最小対応として10％から承認を取る。※1   また、期待値の調整(特にトレードオフ案の提示)の場合、相手が関心あるのは圧倒的に「これからどうなるか？」という未来の話です。 なのに多くの人が「なぜ計画が乖離したか？」「現状がどうなっているか？」を説明することに必死になりがちです。 たしかに正しく現状と発生している問題を認識することは的確な修正計画を策定する上で重要ですが、 顧客や関係者にとって重要なのはその修正計画とそれによる影響です。 期待値調整に失敗する人のほとんどは、この勘違いをしているパターンが多いです。 特に自身で判断をする決裁者でそのレベルが上がれば上がるほどにより未来の話への関心が高まります。 相手の立場、役職に応じて経緯、原因、修正計画、影響のどこに比重を置いて会話するかを見極め、使い分けましょう。※2   ※1：人はいきなり大きな影響やリスクのあることを決断できません。 ただ、一度決断するとその後、そのレベルが上がっても同様の決断をしやすくなります。 考えたトレードオフ案のリスクや影響があまりに大きい場合は、全体を見せた上でより小さな範囲から承認をもらうように交渉するとスムーズに進む場合があります。 また、自分たちが考えたトレードオフ案も実際は正しいかどうか、どれほど効果があるか分からない、 という場合も小さな範囲で進めることでその後の更なる計画修正も容易になります。   ※2：決裁者のレベルが上がるにつれて経緯＞原因＞修正計画＞影響と関心が移っていきます。

【9月特集】見せ方で変わる！「成果が伝わる報告術」

  管理職のみなさん、 「成果は出しているのに、報告の仕方が悪く評価につながらなかった…」「チームの頑張りをうまく伝えられず、結果的にあまり成果が出せていないと受け取られてしまった…」 そんな苦い経験はありませんか？   今回の特集では、“伝わる成果報告”の基本構成を徹底解説。すぐに使える便利なフォーマットもご紹介します。 報告スキルを磨き、チームの成果を正しく伝え、評価につなげていきましょう！   〈目次〉   　①なぜ成果が上手く伝わらないのか？ 　②どうしたら成果を上手く伝えられるのか？ 　③成果を伝えるための具体的なステップとは 　まとめ 　成果報告書フォーマットダウンロード 　特集記事バックナンバー       ①なぜ成果が上手く伝わらないのか？   成果が伝わりにくい理由 成果の「背景」が抜けている　→ どんな課題に対して取り組んだのかがないと、成果の価値が伝わらない。 数字や事実が不足している　→ 「頑張りました」「改善しました」だけでは具体性に欠ける。 ストーリーがバラバラ　→ 報告をただ羅列すると、聞き手にポイントが伝わらない。 相手視点になっていない　→ 上司や関係者が知りたいこととズレたまま報告してしまう     失敗例 「〇〇を頑張りました」「□□を改善しました」と活動内容だけを強調してしまう。 グラフや表がなく、成果が感覚的な表現だけになっている。 成果報告が長くなりすぎて、結論が見えにくい。 「チームでやったこと」が見えず、個人の主張に聞こえてしまう。     ②どうしたら成果を上手く伝えることができるのか？   ポイント 資料をシンプルで見やすくする　→ 情報を詰め込みすぎず、「背景→施策→成果」の流れを守る。 定量的・定性的の両面で伝える　→ 数字で「成果の大きさ」、エピソードで「成果の意味」を補完する。 比較を入れる　→ 「目標と実績」で成果の位置づけを明確化。 相手視点で強調点を変える　→ 上層部には「売上・利益・リスク低減」、現場には「効率化・やりやすさ改善」など。     報告例 「特に□□の施策について、△△部との連携が寄与し、売上は昨年比120％を達成しました。」 「目標には届かなかったものの、新しい仕組み導入によって作業時間を30％削減できました。次期はさらに定着化を進めます」     ③具体的な作成ステップ ※フォーマットは本記事の下部よりダウンロードしてご活用いただけます。   STEP① 振り返り：課題・背景・注力施策・成果     まずは、「どのような課題背景から、取り組みを行ったのか」課題と施策の振り返りを行いましょう。     そして、施策に対して「どのような成果が出たのか」を分かりやすく整理しましょう。     成果は、売上・利益・受注件数などを目標と実績を並べて示すことで、達成度が明確になります。 目標に届かなかった場合は、その理由や学びを含めることで、次の改善提案につながります。       STEP② 目標：方針・施策・定性/定量目標     振り返りをもとに、次の半期に向けた目標・施策を設定しましょう。 ポイントは、「ニーズに応えている」「実現可能である」ことです。     前期実績と次期目標を並べることで、チーム全員が目標を共有しやすくなり、達成に向けた意識も高まります。     さらにマイルストーンで施策ごとの進め方を整理することで、計画性や方針が伝わりやすくなります。             まとめ：成果をより分かりやすく伝えてさらなる価値を発揮しよう！     「背景・施策・成果」「目標・方針」を整理して伝えることで、チームの成果を最大限にアピールでき、 次のステップへ自信を持って進むための準備を整えることができます。   また、成果はチームや関係者の協力によって生まれます。 報告時に感謝や協力への呼びかけを含めることも心がけると信頼とモチベーションが高めることができます。   例：「〇〇様からのアドバイスが突破口になりました」「△△部との連携が成果につながりました」 「次期も引き続きご協力をお願いします」「この目標達成には皆さんの力が必要です」等     ▶▶【📅ファイル】成果報告書ダウンロードはこちら         ▶▶【毎月の特集記事】バックナンバー はこちら  

目標振り返り

  目標に対する振り返りは、結果だけでなく活動中の出来事も併せて振り返る事で、効果的な振り返りが出来ます。 例えば日報や議事録などを振り返ると、途中のプロセスや、そのときに考えていた事を思い出す事ができます。 結果だけでなく、プロセスも改めて見返してみると、新たな発見があることが良くあります。   また振り返りをする際によく忘れがちなのは、目的達成のために目標そのものが効果的だったかどうかです。 目的を達成するためにもっとよい他のアプローチはないのか？を検討することで、新しい別の施策や、追うべき指標が見えてきます。 目標が先行指標であればあるほど、遅行指標を達成するための様々なアプローチがあるはずですので、この振り返りは効果が高いです。   また、目標そのものの難易度は適切だったのかも振り返りましょう。 達成率が高くても、実際は対象者やチームにとっては易しい設定だったのかもしれません。 目安としては、達成率が150%を超えるときは大概外的要因か目標自体が緩いかの可能性が高いです。 その場合、高い成果は生まれたかもしれませんが、個人やチームの成長には繋がっていません。 努力してギリギリ達成できる、ストレッチゴールを設定することが、個人やチームの成長に繋がります。   更に、達成している場合でも、その成功要因を振り返ることは重要です。 個人やチームがどのような努力をした結果達成しているのか。どんな困難があり、どう乗り越えてきたのか、実際は何かを犠牲にしていないか？このような事を振り返ることで、達成した要因を把握し、次へ活かすことが可能になります。 また、振り返った結果、外的要因で達成している場合もあります。そもそも自分たちでコントロール出来ないことに起因しているのであれば、自分たちがどれだけやっても達成していなかった可能性もあるため、目標設定に誤りがあったということです。このような場合も、次の目標を立てる際に必要な情報となりますので、達成している際も、振り返りをすることを忘れないようにしましょう。

コミュニケーションの仕組み化

  目次 コミュニケーションの仕組み化 関係性を深めるために必要なこと 関連資料   1. コミュニケーションの仕組み化   コミュニケーションを仕組み化するために、”コミュニケーションプラン”を作成していきましょう。   コミュニケーションプランとは、仕事をスムーズに進めるために、対話の機会をあらかじめ計画し確保しておくことですので、 対話の内容により頻度や手法が変わってきます。 コミュニケーションプランを作成するために、「目的(内容)」「頻度」「手法」の3 つの事柄に分けて考えましょう。   コミュニケーションプラン作成のために考えるべきこと   目的(内容)  何を会話したいか？　      「意見交換、相談、連絡、報告、承認」  頻度 　　  どれくらい会話したいか？ 「定期、不定期」 手法          どのように行いたいか？   「メール、チャット、対面、会議体」   コミュニケーションプラン作成時に注意すべきこと   チームの組成時やプロジェクトの発足時には、関係者間で勘違いや認識ズレが発生しやすい時期ですので決定的なすれ違いによるリスクを低減するためにも、日次でのミーティングを設定しましょう。 決裁者など活動のカギを握る主要な関係者が参加される会議については、あらかじめ数ヵ月先まで定期的な接点を確保しましょう。 これは何かが起こってから、急に予定を確保しようとすると調整が難しいことが多いので、 情報交換や意思決定の遅れによるリスクを低減するためです。 （何か問題や会話したいことが発生した場合に、急にスケジュールを空けていただくよう調整するよりあらかじめ予定を確保し不要な場合にキャンセルする方が、相手への負担が少なく親切です。） 予定をキャンセルする際には、 「今週の会議で課題は解決したため来週までに追加のアジェンダがなければ次週定例はキャンセルします」など 理由をお伝えし、適宜関係者に連携を行いましょう     2. 関係性を深めるために効果的なこと   人との関係性はコミュニケーションの量に比例すると言われています。 チームの組成時やプロジェクト発足時などでは、関係性を深めるために頻度を高く対話することを意識しましょう。   また話し下手の方であっても、会う回数や相手の視界に入るだけ関係性を深める効果があります。   Tips ザイアンスの法則   人が人に好感を持ち始める時は、話す内容や時間の長さは関係なく 実際に会う回数が多い人物であればあるほど好感を持ちやすい     加えて、日常的な接点だけではなく、より深い関係性を構築するためには普段とは別の交流の場を設けるとより効果的です。    交流会の例   仕事が一段落したタイミングでの「慰労会(打ち上げ)」 関係者の入れ替わりが発生したタイミングでの「歓送迎会」 新たなお付き合いを始める際の「交流会」　   昨今は、対面での宴会を控える風潮もありますので、その場合はランチ会や業務時間内での振り返り会などを企画してみましょう。       3. 関連資料   ▶▶【🎥動画】コミュニケーションプランフォーマット はこちら   【📝記事】会議の生産性を高めるには　はこちら

目標を設定するコツ

  目次 目標を設定する理由とは？ 目標設定を行うには 目標設定のポイント 目標を達成するためのポイント 関連資料     1. 目標を設定する理由とは？   目標設定とは、目的達成のために必要なプロセスや指針を明確にすることです。 新しい期の始まりに設定する会社が多いですが、苦手意識を持つ方も多いのではないでしょうか？   明確な目標があると、具体的なアクションや優先順位を設定する助けとなり、仕事の効率と効果を高めることができ、チームの目標があることで全員が同じ方向を向き、進捗を把握しやすくなります。 一方、目標が曖昧だと効率が低下し、達成が難しくなってしまいます。   また、個人で明確な目標を設定することで、達成感や成長の実感を得られ、 次の目標への意欲や自信につながるため、モチベーションの向上も期待できます。   これらのことから、目標設定をするようにしていきましょう。     2. 目標設定を行うには   目標は、論理的に構造化し作成することで設定しやすくなります。 まずは目的を達成させるために、現状と比較するとどんなギャップがあるか洗い出してみましょう。        例 目的 成し遂げようと目指す事柄 サービスサイトの利用満足度を向上させ、 リピート率を高めること 問題 現状と目的のギャップ 現在は利用満足度が35%と低く、 リピート率が10％に留まっている 課題 問題を解決するために必要な事柄 ユーザーからのフィードバックを収集・分析し、サービスサイトの改善につなげる仕組みを整えること 目標 課題解決し目的が実現された状態を具体的に表したもの 来期までに利用満足度を70％以上に向上させ、リピート率を30％以上にする     3. 目標設定のポイント   先述した通り、目標は明確にすることが重要です。 ここからは、目標を設定する時のポイントをご紹介します。 Point 目標の中間地点も決めておく   目標が決まったら、そこに行くまでの中間地点と必要な要素は何か？ということも洗い出しておくことが重要です。 最終的な目標は立ててあるが、中間目標がないという状態だと、 順調に目標に向かっているかどうか分からず、期間におけるチームの活動が正しいかどうかも分かりません。   ＜例＞ 目標「３年後に自社スマートフォンの利用者数を現状の倍の100 万人にする」 1年後　利用者60万人。注力することは見た目を改修する 2年後は・・・   というように、最終目標からの単純な期間按分だけでなく、その期間の中で中間指標以外に何を達成するのか？ 最終ゴールにたどり着くために必要な要素は何か？ということも洗い出して注力することを決めていきましょう。       Point KPIを設定する   KPI（重要業績評価指標）とは、目標達成に向けた進捗状況や成果を測るための具体的な指標のことです。 設定したKPIを定量的に管理することで、目標にどれだけ近づいているかを把握しやすくなり、 今後必要な改善や行動を明確にすることができます。   KPIは顧客から求められる場合もありますが、ここでは求められるKPIが無い場合は、 「行動」と「状態」を可視化することで設定できます。   ＜例＞ ある営業組織で1000万の売上金額、月10件の受注という目標を掲げている場合   １. 状態の可視化 　「1000万円の売上」を「月10件の受注」で達成する 1件あたりの平均販売価格は100万円である必要がある 受注件数が順調でも、販売価格が低ければ目標は達成できない⇒大型案件と小型案件の商談比率を考慮して適切なKPIを設定します。   ２. 行動の可視化 　　営業チームが「月10件の受注」を目指す 受注数が見積もり提出数の1/3と見込まれる場合、見積提出件数は30件必要 見積提出には100件の商談が必要⇒既存顧客のリピート率も考慮すると、さらに具体的な行動計画が立てられます。   このようにKPIを適切に設定することで、具体的な行動計画を立てやすくなり、効果的に目標を達成することが可能となります。     4. 目標を達成するためのポイント   Point 目標設定はチームを巻き込みましょう   目標設定のプロセスにはチームメンバーを巻き込み、全員でアクションプランを検討することが大切です。 これにより、メンバー全体で目標の背景への理解が深まり、より一人ひとりが主体的に取り組めるようになります。   たとえ組織から目標が示されていて、チームで決められない場合でも、 達成方法や計画はチームで話し合い決めていきましょう。 現状の課題を分析し関係者と対話を重ねることで、最適な目標を設定しチーム全体の主体性と理解を高めることができます。   また、目標はチームで話し合い、少しでも達成を楽しみにできるもの・ワクワクできるものを選びましょう。 ワクワク感がある場合、チームのモチベーションとコミットメントを高め、良い活動に繋がります。   Point 目標の実現性をより高めるために 目標を明確にし、実現可能にしていくために「SMART」というフレームワークを活用し、目標に抜け漏れが無いかチェックしましょう。     意味 内容 　Specific 具体的である 誰が読んでも分かるように具体的な表現や言葉で書き表す Measurable 達成できたかを計測できる 目標の達成度合いが本人も、チームや上司に報告する時も分かりやすくなるよう内容を定量化して、進捗管理しやすくする Achievable 十分に達成可能である 希望や願望だけでなく、現実的に達成できる内容かどうかを確認する 　Relevant 関連性の高いものである 設定した目標が組織やチーム全体の目標とも関連しているか確認する 　Time-bound 期限が定められている いつまでに目標達成するのか、その期限が設定されているかを確認する     5. 関連資料     ▶▶【🎥動画】目標設定を「苦手なもの」から「働きやすくする手段」に変える方法 はこちら   ▶▶【📝記事】ミッションの策定方法 はこちら

資産棚卸し方法

  資産の種類は、大きく2種類に分かれます。ドキュメント関連(マニュアル、ツール)と、ファシリティ関連(IDカード、什器類、アプリやシステムの権限等)です。 ドキュメント関連の棚卸を行うには、まず業務一覧をベースとし、既存のマニュアル類の棚卸しを行います。このタイミングで、整備すべきマニュアル類を精査し、最新化されていないマニュアル類が無いかを、各担当単位で確認し、存在する場合は更新対象とします。次に、着手する優先度を決め各マニュアルの整備を行います。優先度が緊急でない場合は、次期の整備計画を作り段階的に整備していきます。   優先度を検討する際は、今起きている問題、来期の計画を判断材料として考えるようにしてください。 ドキュメントが不揃いで、最新情報へ更新がされていない場合は、チーム内で共通認識を持てておらず、業務上で問題が起きている可能性があります。 その場合は、優先度を上げて対応を行ってください。   ファシリティ関連の棚卸を行うには、一例を以下に記載します。 　PC、PC付属品、セキュリティカード、ロッカー、アプリケーション(個人、チーム)、システムアカウント等   棚卸の頻度の失敗事例としては、仕様が特別なシステムアカウントがないかどうか、注意するとよいです。 実際の失敗事例としては、あるシステムが3か月間アクセスしていないと、権限が切れてしまうという仕様であるにも関わらず、チームでは3か月に1回の頻度でしか棚卸を行っていませんでした。 そのため、半分以上の方がそのシステムの権限失効してしまい、再発行に不要な工数をかけてしまった、という事例があります。 棚卸を行う頻度は、そのようなシステムの仕様も考慮に入れて設定してください。   またよく無くしがちなのは、ロッカーのスペアキーや、PCのアダプターなどの付属品です。 これら利用頻度が低いものは、紛失しないように、保管場所を予め定めておくなど、工夫をしてください。    

関係者の洗い出しとキーパーソン特定のコツ

  目次 関係者の洗い出し 洗い出した情報をまとめる キーパーソンを特定する 関連資料     1. 関係者の洗い出し   円滑にコミュニケーションを取るためには、関係者を明確にすることが大切です。 関係者を把握した後は、理解を深めるために関係者それぞれの特徴を掴んでいきましょう。       関係者の洗い出し   まずは以下の方たちを、チームに関係する関係者として洗い出ししていきます。   　自チームが何らかの価値を提供している方々 　自チームに対して何らかの価値をもらっている方々 　自チームと協力している方々     Point 関係者の洗い出しは自分以外一人で考えず、周囲の意見も確認する   関係者を網羅できているかどうか不安な場合は、自チーム内の自分と異なる視点を持っていそうな人や、 他チームへも聞いてみるなど、広い視野で、可能な限り洗い出すことが大切です。     2. 洗い出した情報をまとめる   関係者の名前や部署、役職だけでなく、権限範囲や判断軸を把握しておくことで 円滑にコミュニケーションを取ることができます。   洗い出した関係者に関する情報は、一覧化や、関係者図などの図式化を行い、自チーム内で共通認識を持てるようにしていきます。   関係者について、把握しておきたい情報の一覧   ①最低限 把握したい情報 会社名、所属組織（部署名）、氏名、役職   ②追加で 把握したい情報 決裁者の場合 その人が持つ権限（決済可能な金額、即決できる事柄 など） 判断軸（コスト・品質等・納期など何を重視しているか） 特性、趣味思考（論理的、人間関係を重んじる、前例の有無や現実性を重視、斬新なアイデアを好む など） 　　　　　  協力者の場合　 その人の経験 スキル タイプ（趣味、思考、好みや考え方 など）   ※一覧化した後は、自チーム内で共通認識を持てるように、共有を行いましょう。 ※項目は必ずしも固定ではありません。関係する組織・部門の中に所属されている人の中から、　関係性が高い人の特性、その人の経験やスキル、チームに対する影響度・関心度など、必要に応じて項目を追加していきましょう。       3. キーパーソンを特定する   キーパーソンとは、経験が長い・信頼が厚いなどにより、組織の意思決定に 大きな影響を持っている重要な人のことを意味します。   一般的には役職が上位の方をキーパーソンと想像しますが、 そうではないケースも少なくありません。 円滑に業務を行うために、キーパーソンを特定しチーム内で共通認識を持ちましょう。   キーパーソンの特長の一例   決裁者が最も信頼している人（実務上の判断を委ねている相手） 　 会議中に決裁者が一番意見を求める人 　 自チームにとって「耳が痛い」と感じるような鋭い質問をしてくる人 　 その場にはいないが名前がよく出てくる人 　 周囲が遠慮している、必ずその人の反応を気にする人。いわゆる気を遣う相手       4. 関連資料   ▶▶【🎥解説動画】体制図フォーマット はこちら   ▶▶【📝記事】関係者と認識ズレを防ぐ方法 はこちら

業務の制約を理解しリスクを防ぐ方法

  業務を進めるうえで、目的達成のために「何をしてもよい」わけではありません。 短期的な成果を追求するあまり、法令違反や情報漏洩のリスクを見過ごすと、重大な損害につながります。 法令や社内ルール、業務上の条件など、守るべき制約事項を正しく理解し、状況の変化に応じて見直すことが重要です。   この記事では、業務遂行にあたり認識しておきたい制約事項について解説します。   目次 制約事項とは何か？ 制約の3分類と確認ポイント 制約事項の変化を確認するタイミング 法令・規定の情報収集と対応 制約管理の目的はリスクマネジメント 関連記事     1. 制約事項とは何か？   業務に取り組む際に、必ず守らなければならないルールや条件が「制約事項」です。 これには、法令や社内規則の遵守事項だけでなく、業務遂行に必要な条件も含まれます。 制約を守らない場合、法令違反や情報漏洩といった深刻な問題が発生し、業務の継続が困難になる可能性があります。   制約は大きく以下の2種類に分類されます。   種類 内容 管理主体 ルール 法令・社内規則などの遵守事項 主管部門（法務、人事、情報システムなど）＋自チーム 条件 業務遂行に必要な前提条件（納期、予算、成果など） 自チームが責任を持って管理     2. 制約の3分類と確認ポイント   業務を円滑に進めるためには、制約事項を適切に分類し、それぞれの特徴や管理ポイントを明確にすることが重要です。   ①一般制約（情報セキュリティ・コンプライアンスなど） 社会通念上のルールや企業全体で定められた規範 自チームに適用されるルールを確認し、特に留意すべき点を把握する 世の中の変化（法改正、社会動向）も情報収集しておく   ②固有制約（業務関連法令・内部ルール・契約など） 業界特有の法令や企業独自のルール、慣習 前期の結果や事業方針により急に変更されることもある 自チームに直接関係しない事象がきっかけで変わる場合もあるため、関係者との会話で確認する   ③業務制約（QCDS：成果・コスト・納期・範囲） ニーズの変化やステークホルダーの変更により制約が変化する 業務内容に変化がなくても、関係者と必ず確認する 目標に付帯する条件（例：予算、期限、成果指標など）を明確にする       3. 制約事項の変化を確認するタイミング   制約事項は固定的なものではなく、状況や環境の変化に応じて柔軟に見直す必要があります。 変化を見逃すと、業務の進行に支障をきたしたり、リスクを招く可能性があります。 事前に情報を収集し、業務への影響を早めに把握して、対策を講じましょう。   Tips 期や年度の変わり目を必ず確認するニーズとともに制約も変わりやすいため、変わり目には必ず制約内容を確認する 新しい業務や初めての領域ではルール適用をチェックする既存のルールが適用できるかを事前に確認し、必要に応じて調整を行う 他部署・他社との協業時は制約のズレに注意する文化や慣習の違いから制約が異なる場合があるため、相手側の状況を理解し調整を図る     4. 法令・規定の情報収集と対応   業務を進める上で、法令や規定の変更はチームの業務遂行に直接的な影響を与える可能性があります。 適切な対応を行うためには、最新の情報を収集し、チーム内で共有する体制を整えることが重要です。 特に、施行時期や影響範囲を把握し、業務計画に反映することで、リスクを未然に防ぐことができます。   Tips 情報収集を日常的に行う担当部門（法務部門や総務部門）と普段から接点を持ち、関係性を築いておくことで、重要な情報を早期に得られる体制を作る 影響範囲を具体的に把握する新しい法令や規定の施行時期や業務への影響内容を整理し、対応に必要な工数やリソースを事前に計画に反映させる 柔軟な対応体制を整える急な規定変更にも対応できるようチーム内で情報共有を徹底し、必要に応じて業務プロセスの見直し準備を行う   法令や規定の変更がもたらすリスクを最小限に抑えるためには、情報収集と対応計画を継続的に行うことが不可欠です。 これにより、予期せぬ問題を防ぎ、安定した業務遂行が可能になります。     5. 制約管理の目的はリスクマネジメント   制約を正しく把握し、管理することで以下のリスクを防止できます。   制約の逸脱 想定されるリスク 想定されるリスク 企業損害、操業停止、風評被害 社内ルール違反 業務停止、信頼低下 業務条件未達 ミッション未達成、成果不十分   業務制約に特化した管理が求められるチームは、QCDS（Quality, Cost, Delivery, Scope）に基づいた制約管理に注力しましょう。     6. 関連記事     ▶▶【🎥動画】類似したミスに気づけない はこちら   ▶▶【📝記事】リスクを洗い出し管理する方法はこちら ▶▶【📝記事】トラブルを未然に防止するには？はこちら

成長を促すアサインの仕方とフォローの仕組み

  人材育成において、70%は「経験」からの学びが成長に影響すると言われています。 特に、メンバーがこれまで経験したことのない領域や、少し高いハードルに挑戦する 「チャレンジングなアサイン」は、成長を加速させる大きな機会です。   この機会を通じて、メンバーは新たなスキルや視点、自己効力感を獲得し、 その結果、チーム全体の価値向上にもつながります。   この記事では、チャレンジングなアサインの定義とその具体例を紹介した上で、 それを成功させるための「配属」と「フォロー」のポイント、さらにそれを支えるチーム体制設計について解説します。   目次 チャレンジングなアサインとは？ アサインを行う際の配属のポイント アサインを行う際、管理者のフォローポイント チーム体制の作り方 　まとめ 　関連資料     1. チャレンジングなアサインとは？   チャレンジングなアサインとは、メンバーがこれまで経験したことのない領域や、 少し高いハードルに挑戦する機会を与えることです。 これにより、メンバーは新たなスキルや知識を獲得し、成長することができます。   　例 初めての顧客対応やプレゼンテーション 新規プロジェクトの立ち上げやリーダー役 他部署との連携業務や外部との交渉 業務改善や仕組みづくりなど、抽象度の高い課題への取り組み   アサインの効果   チャレンジングな経験は、個人の成長を促すだけでなく、以下のような効果をもたらします。 自己効力感の向上：挑戦を達成することで、自信を得ることができる。 チーム全体のパフォーマンス向上：個々の成長がチームの価値を底上げする。 新しい視点や能力の獲得：未経験領域への挑戦が、新しい視点を生み出す。   注意点 チャレンジングと無理の違い 「チャレンジング」であることが「無理をさせること」とイコールではありません。 適切な配属やフォローがなければ、メンバーが過剰なストレスを抱えたり、挫折してしまうリスクがあります。 チャレンジングなアサインを成功させるためには、「成長機会」と「心理的安全性」の両方を意識することが重要です。     2. アサインを行う際の配属のポイント   チャレンジングなアサインを成功させるためには、適切な配属が重要です。 メンバーの成長と業務成果を両立させるために、以下の要点を押さえることが必要です。   ①ゴール着地のイメージを持つ 配属元が「完了状態」を明確に描けていない場合、アサインは失敗しやすくなります。 着地イメージがないままの配属は“無茶振り”となり、適切な人選やフォローが困難になります。   ②志向性とのマッチング メンバーの志向性とアサイン内容が一致しているかを確認しましょう。 完全一致でなくても、チャレンジによって得られる成長やスキルを具体的に伝えることで、 納得感を高めることができます。 志向性と異なる場合は、正直に理由を説明し、合意形成を図ることが大切です。     3. アサインを行う際、管理者のフォローポイント   未経験の業務やチャレンジングなアサインでは、メンバーが安心して取り組めるようなフォロー体制が欠かせません。 心理的安全性を保ちながら成果を最大化するために、以下のポイントを意識しましょう。   ①丸投げしない 未経験領域では仮説の精度が粗く、軌道修正が頻発します。 心理的安全性を保つために、定期的な相談時間（例：15分/日、1時間/週）を事前に設定しましょう。   ②細かいチェックをしすぎない 細部まで過干渉してしまうと「任せられたはずでは？」という不信感につながります。 管理者はP/L（損益計算書）や稼働管理表、タスク一覧などを活用し、状況を可視化することで、報告・相談の効率を高め、メンバーに任せられるようにしましょう。   ③相談の基準を明確にする チャレンジングな業務では、相談のタイミングが分かりづらくなります。 「30分考えても糸口が見えない場合は相談する」など、時間を基準にしたトリガーを設定することで、 メンバーに心理的負担を与えずにスピード感を保ちながら前進できます。     4. チーム体制の作り方   チャレンジングなアサインを行う場合、業務量の偏りや負担が大きくなると、チーム全体のパフォーマンスが低下しかねません。 これを防ぐために、以下のポイントを意識した体制設計を行いましょう。   ①常に余力を持つ 業務量に対してギリギリの人員配置は、残業の常態化や改善余力の欠如を招きます。 業務改善・自己研鑽・緊急対応のバッファを含めた余力設計が重要です。   ②マネジメント工数を確保する 管理者がプレイングに偏ると、メンバーの育成や状況把握が疎かになります。 一時的な対応であっても、根本的な体制見直しの計画をステークホルダーと共有しておきましょう。   ③チーム内の協力体制をつくる 効果的な協力体制を築くためには、メンバー同士が状況を共有しやすい環境を整えることが大切です。 共有された情報を活用し、チーム全体で支援し合える仕組みを作ることで、相乗効果を最大化することが可能です。   Point メンバーのミッション・進捗・工数負荷・困りごとを共有する 状況が分かれば、自然とフォローし合える関係が生まれる チームは単なる労働力の総和ではなく、相乗効果を生む場である     まとめ   チャレンジングなアサインは、メンバーの成長とチームの価値向上に直結します。 その成功には、配属の設計、フォローの仕組み、そして無理なく支える体制づくりが不可欠です。 チーム全体で支え合いながら、挑戦を成長につなげる環境を整えていきましょう。     関連資料   ▶▶【📅資料】メンバー稼働管理表.xlsx はこちら